10月9日に放送されたサッカー番組『FOOT×BRAIN』（テレビ東京系、毎週土曜24:20～）は、長崎に誕生予定の新しいサッカースタジアムを特集。プロジェクトを押し進めるジャパネットホールディングスの社長・髙田旭人をゲストに招き、新スタジアムの全貌に迫った。

2017年、ジャパネットは経営難に陥ったJ2のV・ファーレン長崎を子会社化。創業者である父の跡を継いだ髙田は、クラブ経営に携わるうちに「チームがあっても“ハコ”がなければ感動は広がらない」ということに気がついたという。

髙田は、長崎駅からもほど近い約7ヘクタールの土地が公募に出されたこともあり、新スタジアムの建設を決意。「もともとの立地が兵器を作っていた工場跡地で、被爆地からもすぐ近く。メッセージ性も運命的なものを感じて、これに関われるのなら腹をくくってやろうと決めました」と吐露する。こうして壮大なプロジェクトがスタート。2022年着工予定で、2024年の完成を目指している。

この新スタジアムは、建設から運営までをジャパネット一社が担当。県や市などの自治体主導ではなく、民間が主体となってプロジェクトが進められている。サッカーマガジン元編集長でサッカージャーナリストの大住良之は、自治体主導で建設が進められたスタジアムは、様々なスポーツで使えるようにサッカー専用ではなく、陸上競技型になってしまうと指摘。その場合、「使う側が100％使いやすい、見る側も100％楽しいというものにならない」という。

スタジアムの建設は莫大なコストや、広大な土地を必要とするため、通常は自治体に頼らざるを得ず、結果として理想的なサッカースタジアムにはなりにくい。しかし、ジャパネットのように民間主導であれば、様々な制約を受けずに、自由に理想的なサッカースタジアムを作れるのだとか。アナリストでサッカー元日本代表の都並敏史は「今の日本の歴史を考えるとしょうがないこともあると思うんですけども」と前置きしながら、「ぜひ専用のスタジアムが増えてほしいと思いますよ」と訴えた。

長崎に誕生するジャパネットの新スタジアムは、長崎駅から徒歩10分の場所に位置し、収容人数は2万人規模を予定。ヨーロッパの最新スタジアムやアメリカのNFLのスタジアムなど、5ヵ国、22ヵ所のスタジアムを視察した高田のこだわりが詰め込まれている。ピッチと客席の距離は、Jリーグの規定ギリギリとなるタッチラインから5mを予定。普通なら選手のベンチが置かれる位置に最前列が来ることになる。

また、髙田は海外のスタジアムでは当たり前になっているVIP席も重視。ドイツのレバークーゼンにあるサッカー専用スタジアムのバイ・アレーナを参考に、会食をしながらサッカー観戦ができるVIP席を設ける予定だという。髙田は「試合がない日もピッチを見ながらVIP席で会食をしてもらえるようにしようと思っていて。長崎のど真ん中なので、365日ちゃんと収益を生むものにしたいと思っています」と強調。VIPルームに泊まれたり、ピッチ上でプロジェクションマッピングを行ったりといった、試合がない日でもスタジアムに人が集まるアイデアに、都並も「見たことないですね」と感心していた。

さらにジャパネットでは、スタジアムの他にも、アリーナやオフィス、商業施設やホテルといった施設の建設を計画。「長崎スタジアムシティプロジェクト」と名付けられたスタジアム中心の街づくりの全貌が髙田の口から語られた。

ライブも行える6000人収容のアリーナや、バルコニーから試合観戦が可能なオフィス、ホテルの部屋の家電を購入できる商業施設など、各施設に盛り込まれた数々の工夫に、番組MCの勝村政信も「さすが！」と絶賛。特にスタジアムの上を滑り降りることができるアトラクション・ジップラインの独創性には「マジっすか!?」と、目を丸くして驚いていた。

スタジオの様子

他にも、髙田はスタジアムに活用できるICT（情報通信技術）の研究や、課題となっているスタジアムの“賞味期限”などにも触れた上で、「常にサッカーへの愛情を持ってスタジアムに向き合っていけばいい」とコメント。その考えに、勝村や都並も同意していた。

そして、髙田はスタジアムを満員にすることの重要性についても言及。「チケットが取りにくいくらい満員になると、ファンも楽しいし、選手もモチベーションあがるし、いいサイクルが回る」と話し、続けて「満員にするには経営的なアイデアとか、コストとかこだわりとか、最初に投資することも必要。オープンして何年間満員を続けられるかが成功指標だと思っています」と結んだ。