2011年から毎年年末に放送している『報道の日2018』（TBS系）が、今年も12月30日（日）11時から6時間半にわたって生放送されることが決定。司会を関口宏と雨宮塔子が務め、ゲストに恵俊彰とホラン千秋を迎え「“アメリカ1強”が“平成の30年間”で何を生んできたのか？」をテーマに放送する。
昭和に別れを告げた平成元年・1989年は、世界が大きく動いた年だった。ベルリンの壁が崩壊し、マルタ会談で米ソの冷戦が終結。“アメリカ1強体制”が生まれたのが、まさに平成元年だった。しかし今、盤石だった“アメリカ1強”にほころびが生じ、日本は大きな時代の転換点を迎えている。
番組では平成30年間の日米の関わりを独自の視点で検証。時代のキーパーソンから証言を得る中で、前駐日米国大使のキャロライン・ケネディ氏が番組の単独インタビューに応じた。
第35代アメリカ大統領の故ジョン・F・ケネディ氏の長女であるケネディ氏は、オバマ政権下の2013年11月に駐日大使に着任し、2017年1月まで務めた。日米の調整役としての重責を担った彼女の功績の中で最も高く評価されているのが、オバマ大統領（※当時）の広島訪問の実現だ。原爆投下地である広島を訪れることを希望していたオバマ大統領だが、実現までには多くの課題があった。当時、ケネディ氏は実現に向け、アメリカが抱く懸念を解くため何度も広島を訪問した。彼女のその行動の原点は20歳の頃の経験にあった。家族で日本を訪問した際、広島で「原爆資料館」を見学。その際、強く心を動かされ、同時に平和を促進する責任を感じるようになったという。
世界が注目したオバマ大統領の広島訪問当日、ケネディ氏は大統領に同行していた。歴史的なスピーチが完成する直前の大統領の姿や、被爆地へ向かう道中の様子など、ケネディ氏だけが語ることのできる事実が、カメラの前で初めて明かされた。ケネディ氏のインタビューは、異なる文化を持つ国同士が相互理解を深めるためには何が必要なのか、今後の日米関係だけでなく、2019年以降の世界を見る上で重要なヒントとなるに違いない。
