12月5日（水）19時から『緊急！池上彰と考えるニュース総決算！2018ニッポンが“危ない”』（TBS系）が、3時間にわたり放送される。

番組では、激動の2018年に起こった出来事の中から、ニッポンの未来を大きく左右する“危機”が潜むニュースを、池上彰が7つピックアップ。「プラスチックごみ問題」「自然災害の脅威」「パワハラ」などについて、取材した最新情勢を交え徹底解説する。日々のニュースを見ているだけでは気づかない衝撃の事実に、スタジオゲストのあき竹城、石原良純、ギャル曽根、武井壮、土田晃之、眞鍋かをりからも驚きの声があがる。

＜プラスチックごみ問題＞
スターバックスがプラスチック製ストローの使用を廃止する。そのきっかけはプラスチックごみによる海洋汚染のニュースだった。実はこのニュースの裏には、環境問題だけではないニッポンの危機が潜んでいた。大量のプラスチックごみを海外に輸出している日本。ところが、日本のごみを受け入れていた中国が、輸入禁止に乗り出したのだ。日本は行き場をなくしたごみで溢れてしまう!?

＜自然災害の脅威＞
2018年に日本を襲った、猛暑、台風、地震、水害。これまでの常識が通用しないニッポンの危機！　被災地の今を取材する中で見えてきたのは「自分の命と財産は自分で守る」ということ。被災者が語る実際に役に立ったモノとは？　そして財産を守る方法とは？　スタジオでの実演も交え、防災知識を徹底チェックする。

＜パワハラ問題＞
スポーツ界や企業でパワハラのニュースが吹き荒れた2018年。その大きな原因が“日本型の組織作り”だという。さらに日本型組織には、日本経済の未来を脅かす危機が隠されているという。番組では世界トップ企業「フェイスブック」に潜入取材。その組織作りや働き方から、先進的なアイデアを生み出す秘訣と、日本に適した新しい組織作りのヒントを探る。

＜魚高騰問題＞
日本近海で魚が獲れず、軒並み値上げ。実は価格高騰の裏には、超大国の覇権政策があった……。10年後、魚の値段はどうなっているのか？　驚きの試算が明かされる。知恵をしぼった技術で立ち向かう日本の漁業関係者の工夫とは？　そして、今後の日本のとるべき行動とは？

＜人手不足問題＞
日本の企業の99％を占める中小企業。その中小企業が抱える問題「人手不足倒産」が過去最悪のペースで増加しているという。業績は黒字なのに廃業に追い込まれる「隠れ倒産」も深刻だ。そこで外国人労働者が注目されているのだが、実は「日本は外国人労働者に選ばれない」ということがあるという。国会で今まさに外国人労働者の受け入れ拡大に向けた入管難民法改正案が審議されている中、ホットなニュースをとりあげる。

他にも、「大学の授業料は3倍になり、教育格差がどんどん広がっていく!?」ことが懸念される教育問題、「老朽化した水道管を替えるにはとても費用がかかる？」という問題をはらむ水道民営化問題をピックアップする。