小栗旬が主演を務める日曜劇場『日本沈没―希望のひと―』（TBS系、毎週日曜21:00～）の第3話が、10月24日に放送。迫りくる危機を前にした小栗演じる環境省の官僚・天海啓示の苛立ちと決断に、ネット上では様々な意見が寄せられた（以下、ネタバレが含まれます）。
本作は、1973年に刊行された小松左京による不朽の名作「日本沈没」を現代風にアレンジ。2023年の東京を舞台に、沈没という未曾有の危機に立ち向かう人々の姿を描いていく。
改ざん前のデータを基に、地震学者の田所雄介（香川照之）が導き出した新たな研究結果は、遅くとも1年以内に関東沈没が始まるというものだった。その確率は50％。天海は「時間がありません。私たちで関東沈没から国民を守らなければなりません」と、関東圏に住む住民の避難や首都機能の分散を総理大臣の東山栄一（仲村トオル）に進言する。
しかし、首相官邸で天海と田所の意見を聞いていた副総理兼財務大臣の里城弦（石橋蓮司）は「実によくできたフィクションだ」と、関東沈没説を否定。田所を詐欺学者呼ばわりして部屋を出ていってしまう。
翌日、日本未来推進会議の検討会で天海は、アメリカの地球物理学者で世界的な権威でもある教授のピーター・ジェンキンス（モーリー・ロバートソン）が田所の研究結果を支持していることを報告。それでも対策に慎重な姿勢のメンバーたちに、「後手に回っちゃ何の意味もないんですよ！」と声を荒げる。
メンバー間でも混乱が増す中、天海は、大手不動産会社の関わる臨海都市計画と築地再開発事業が延期されたことを週刊誌記者の椎名実梨（杏）から聞かされる。さらに、経済産業省の官僚・常盤紘一（松山ケンイチ）の調べで里城が関東沈没に関する極秘情報を財界の要人に漏らしていたことも判明。
また、田所の新たな検証で関東沈没の始まる期限が1年から半年以内に早まったことや、その確率が70％に上昇したことも明らかに。危機感を募らせる天海だったが、会議では関東沈没に関する国民への情報の開示を巡って孤立してしまう。
住民の避難を最優先に考える天海は、憶測や情報格差を避けるために早期の一斉情報開示を求めるが、常盤は早期の情報開示がパニックを引き起こす可能性があり、株価や為替の暴落にもつながると分析。常盤の主張する段階的な情報開示に日本未来推進会議のメンバー全員が賛成する。そして、東山も体制が整うまで国民への情報開示を行わないと判断。そんな状況を打破するために天海は、編集長判断で関東沈没に関する記事が出せなくなった椎名に「戦ってみないか、一緒に」と、声をかけるのだった。
図らずも対立する形になってしまった天海と常盤に対し、ネット上では「天海頑張れ！」「天海も常盤も正しい」「対立していくの悲しい」「緊急事態の対応って難しい」「緊張感が心地良い」「常盤には裏があるのかも」など、さまざまなコメントが寄せられた。
次回、第4話は11月7日放送。新聞に「半年以内に関東圏沈没」の記事が出たことで東山に呼び出された椎名は、会見を開くべきだと伝える。
